ECサイトとは何か、種類や構築のポイントを紹介
ECサイト | 2023.7.18
ECサイトとは何か、種類や構築のポイントを紹介
目次
ECサイトとは?
ECサイトは、Electronic Commerceの略称であり、インターネット上で商品やサービスを売買するためのウェブサイトのことを指します。
ECサイトは、オンラインショップやネットショップとも呼ばれることもあります。
ECサイトでは、顧客が商品やサービスの情報を閲覧し、必要な場合にはオンラインで注文を行い、支払いを行います。
一般的には、クレジットカードやデビットカード、銀行振込、代金引換などの支払い方法が利用できます。
また、ECサイトでは、顧客が購入履歴や個人情報を管理するためのアカウントを作成することもできます。
ECサイトは、さまざまな業種や規模の企業によって運営されています。
大手の小売業者やブランドは、自社のECサイトを持っていることが一般的であり、一部の企業はECサイトを主力の販売チャネルとしています。
また、個人や小規模な事業者も、自分の製品やサービスを販売するためにECサイトを利用することができます。
ECサイトでは、商品やサービスの写真や説明、価格、在庫状況などの情報が提供されます。
顧客は、これらの情報を基に商品を比較し、購入の判断を行うことができます。
また、ECサイトでは、顧客のレビューや評価を参考にすることもできます。
ECサイトの利点としては、24時間いつでも商品を購入できる利便性や、店舗に比べて広範な品揃えがあることが挙げられます。
また、ECサイトは地理的な制約を受けず、国内外の顧客との取引が可能です。
ECサイトは、インターネットの普及とともに急速に発展し、現在では多くの企業や個人が利用しています。
ECサイトの分類
ECサイトは取引のカタチから分類することができます。
1. B2C(Business-to-Consumer)サイト
B2Cサイトは、事業者が消費者に向けて商品やサービスを販売するためのECサイトです。
一般的なオンラインショッピングサイトや、大手小売業者のウェブストアがこのカテゴリに該当します。
2. C2C(Consumer-to-Consumer)サイト
C2Cサイトは、個人間での商品やサービスの売買を仲介するためのECサイトです。
代表的な例としては、オークションサイトやクラシファイド広告サイトがあります。
3. B2B(Business-to-Business)サイト
B2Bサイトは、事業者同士が商品やサービスの取引を行うためのECサイトです。
企業間の仕入れや卸売りなどの取引が主な目的となります。
4. C2B(Consumer-to-Business)サイト
C2Bサイトは、消費者が事業者に対して商品やサービスを提供するためのECサイトです。
フリーランスやクラウドソーシングプラットフォームがこのカテゴリに該当します。
5. D2C(Direct-to-Consumer)サイト
D2Cサイトは、メーカーやブランドが消費者に直接商品を提供するためのECサイトです。
伝統的な小売業者を通さず、製造元が自社で商品を販売することで、価格や顧客体験のコントロールを強化することができます。
6. NPO/NGOサイト
非営利団体や社会的な目的を持つ組織が、寄付やメンバーシップなどを受け付けるためのECサイトです。
チャリティ団体や環境保護団体がこのカテゴリに該当します。
これらは一部のECサイトの種類ですが、実際には様々なカテゴリや混合形態のサイトも存在します。
また、モバイルアプリケーションを利用したECサイトや、特定の業界や専門分野に特化したECサイトもあります。
ECサイトの形態
また、ECサイトには大きく分けると以下の4つの形態があり、それぞれに適した事業規模などがあります。
モール型
初心者でも簡単に出店できる形式で、初期費用や維持費が安くて構築期間も短いことが最大の特徴です。
また専門知識がなくても運営が可能なことも多いですが、カスタマイズの自由度は低く、価格競争が起きやすいECサイトです。
ASP型
ECサイトの構築と運用を専門のサービスプロバイダーに委託する形態のECサイトなので、初心者向けですが個人での出店になるため、モール型にあるような価格競争は起こりにくいECサイトです。無料版・有料版などサービスによって様々で、機能には差があります。
オープンソース型
ソフトウェアのソースコードが公開されており、誰でも自由に使用・改変・配布することができるECサイトの形態です。
ASP型よりも自由度が高い反面、制作するサイトによっては莫大な費用と時間、専門知識が必要となる場合があります。
フルスクラッチ型
ECサイトを完全に自社で開発する形態のECサイトです。
予算数千万円規模の巨大ECサイトの作成に向いていますが、自由度が非常に高い分構築期間も1年程度かかることが多く、構築には高い専門知識が必要となります。
モール型ECサイトの特徴と利点
1. 多様な商品とブランド
モール型ECサイトでは、さまざまな業種やブランドの商品が集まります。
顧客は一つのウェブサイト内で、様々な商品やブランドを比較検討することができます。
これにより、顧客にとっては一つのサイトで広範な品揃えが提供される利便性があります。
2. 集客力とシナジー効果
モール型ECサイトは集客力があり、大規模なマーケティング活動やプロモーションを行うことができます。
モール内の出店者は、モールの集客力を共有することで、新たな顧客層にアクセスできる利点があります。
また、顧客は一つのウェブサイトで複数の出店者の商品を購入できるため、シナジー効果が生まれる場合もあります。
3. 管理と運用の簡便さ
モール型ECサイトでは、プラットフォームが提供する基盤や機能を活用することができます。
これにより、出店者は自社のウェブストアを構築・運営するためのコストや手間を削減することができます。
モール側が注文処理や支払い処理、顧客管理、セキュリティ対策などのバックエンド機能を提供することが一般的です。
4. 信頼性と安心感
モール型ECサイトでは、信頼性や安心感が高まる傾向があります。
大手のモールでは、出店者の審査や品質管理を徹底し、正規品や安全な取引が行われるように努めています。
これにより、顧客は信頼できる販売元からの購入が可能であり、不正な取引やトラブルのリスクが低くなるという利点があります。
代表的なモール型ECサイトとしては、Amazonマーケットプレイス、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどがあります。
これらのモールは、多くの出店者と顧客を集めており、さまざまな商品やサービスを提供しています。
企業や個人がモール型ECサイトを利用することで、自社の商品を広く販売するチャンスを得ることができます。
ASP型ECサイトの特徴と利点
1. インフラストラクチャの提供
ASP型ECサイトでは、ホスティングやサーバーの提供など、ECサイトのインフラストラクチャをASPプロバイダーが管理します。
これにより、企業や個人は自社でサーバーやネットワークを構築・管理する必要がなくなり、コストやリソースを節約することができます。
2. ソフトウェアの提供とアップデート
ASP型ECサイトでは、ECサイトのためのソフトウェアやアプリケーションをASPプロバイダーが提供します。
これにより、ECサイトの機能拡張やセキュリティの向上など、ソフトウェアのアップデートが容易になります。
ASPプロバイダーがソフトウェアのメンテナンスやバージョンアップを行うため、常に最新の機能やセキュリティ対策を利用することができます。
3. 技術的なサポートとトラブルシューティング
ASP型ECサイトでは、ASPプロバイダーが技術的なサポートやトラブルシューティングを提供します。
ECサイトに関する問題や障害が発生した場合、プロバイダーのサポートチームが対応し、迅速に解決することができます。
これにより、企業や個人は技術的な専門知識や人材を抱える必要がなくなり、運用面での負担を軽減することができます。
4. スケーラビリティと柔軟性
ASP型ECサイトはスケーラブルであり、成長に合わせて容易にリソースを拡張することができます。
需要の増加や新たな機能の追加に対応するために、プロバイダーが柔軟に対応することが可能です。
また、柔軟な契約形態や料金体系も提供される場合があります。
ASP型ECサイトの利点としては、技術的な専門知識やリソースを持たなくても、比較的短期間でECサイトを構築・運用できることが挙げられます。
また、安定したインフラストラクチャや最新のソフトウェアを利用することができ、トラブルシューティングやメンテナンスの負担を軽減することができます。
一部のASP型ECサイトプロバイダーには、BASE、Shopify、STORES、カラーミーショップ、MakeShop、ショップサーブ、FutureShopなどがあります。
これらのプロバイダーは、中小企業や個人事業主に向けて、簡単な操作と豊富な機能を提供することが特徴です。
オープンソース型ECサイトの特徴と利点
1. 自由なカスタマイズ
オープンソース型ECサイトでは、ソースコードにアクセスできるため、自由にカスタマイズや機能追加ができます。
企業や個人は、自社のニーズや要件に合わせてECサイトをカスタマイズすることができます。
また、オープンソースコミュニティが存在し、開発者やユーザーが情報を共有し、相互支援することも可能です。
2. コスト削減
オープンソース型ECサイトは、ライセンス費用がかからないため、初期投資やランニングコストを削減することができます。
また、カスタマイズや開発に関して自社でリソースを投入することで、外部の開発者やプロバイダーに依存する必要がなくなります。
3. セキュリティと信頼性
オープンソース型ECサイトは、多くの開発者やセキュリティ専門家によって監視・改善されているため、セキュリティレベルが高いとされています。
コミュニティによるセキュリティパッチやアップデートの提供が行われるため、常に最新のセキュリティ対策を実施できます。
4. 拡張性と柔軟性
オープンソース型ECサイトは、多くの拡張モジュールやプラグインが存在し、機能の追加や拡張が容易です。
さまざまなニーズに合わせて、決済ゲートウェイ、配送オプション、CRMツールなどを統合することができます。
また、柔軟なテーマやデザインの選択が可能であり、ブランドに合わせたカスタムデザインを採用することもできます。
一部の代表的なオープンソース型ECサイトプラットフォームには、以下のようなものがあります。
WooCommerce
WordPressのプラグインとして提供されるECサイトプラットフォームです。
WordPressの柔軟性とカスタマイズ性を活かしながら、ECサイト機能を追加することができます。
EC-CUBE
日本初のオープンソースのECパッケージとしてリリースされ、
商品紹介などのフロント機能と商品管理・顧客管理・システム設定などの管理機能などの基本的なサービスを無料で利用できるプラットフォームです。
また、追加したい機能はプラグインとしてダウンロードすることが可能です。
Magento
パワフルで拡張性に優れたオープンソースのECサイトプラットフォームです。
大規模なECサイトに適しており、多機能なECサイトを構築することができます。
Drupal Commerce
中・大規模サイト向けのハイエンドCMSとして開発されたECサイトプラットフォームです。
基本機能として110言語に対応しているほか、セキュリティやSEOの機能が充実しており、特に海外ではオープンソースCMSの代表格となっている。
これらのオープンソース型ECサイトプラットフォームは、コミュニティや開発者の支援を受けながら、柔軟なECサイトの構築と運用が可能です。
フルスクラッチ型ECサイトの特徴と利点
1. カスタマイズ性
フルスクラッチ型ECサイトでは、ECサイトのすべての機能とデザインを自由にカスタマイズすることができます。
企業は、自社の独自な要件に合わせてECサイトを設計・開発することができます。
一から開発するため、細部まで自由度が高く、他のサイトとは異なるユニークな体験を提供することができます。
2. ビジネスプロセスの統合
フルスクラッチ型ECサイトは、ビジネスプロセスの統合に適しています。
企業は、ECサイトを自社のバックエンドシステム(在庫管理、会計、CRMなど)とシームレスに統合することができます。
これにより、オーダーフルフィルメントや顧客データの統合が効率的に行われ、運用プロセスの合理化と自動化が実現します。
3. 完全な制御とスケーラビリティ
フルスクラッチ型ECサイトでは、サイトのすべての側面について完全な制御を持つことができます。
セキュリティ、パフォーマンス、ユーザーエクスペリエンスなど、すべての側面を独自に設計・最適化することが可能です。
また、ビジネスの成長や需要の増加に応じてスケーラブルなアーキテクチャを構築することもできます。
4. 独自の競争力
フルスクラッチ型ECサイトは、他のECプラットフォームとは異なる独自の特徴や機能を提供することができます。
ブランドのアイデンティティを反映させたデザインやユーザーエクスペリエンス、独自の機能やサービスの提供など、他のサイトとの差別化を図ることができます。
ただし、フルスクラッチ型ECサイトの開発には高度な技術と開発リソースが必要となります。
また、開発には時間と予算がかかることがあります。
そのため、中小企業やリソースに制約のある企業には、他のECサイト形態の利用が推奨される場合もあります。
フルスクラッチ型ECサイトの開発には、Web開発技術(フロントエンド、バックエンド)、データベース管理、セキュリティ対策、ユーザーエクスペリエンス設計など、
多岐にわたる専門知識とスキルが必要です。
開発プロセスでは、要件定義、設計、開発、テスト、デプロイメント、保守などのフェーズを経て、ECサイトを構築・運用することになります。
ECサイトを構築する際のポイント
それぞれのECサイトについて確認してきましたが、構築するときにどの形態でも問題ないということではありません。
以下のポイントを押さえて、どの形態を選択するか考える必要があります。
・ショップの規模感、商品にあったシステムはどれか
・ランニングコスト、費用は問題ないか
・使いたい機能・構造が実現可能か
・デザイン面、カスタマイズ性は問題ないか
こちらを踏まえた上で、適切な形態を選択することが大切です。
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